- 出演者
- 堤礼実 今湊敬樹 梶谷直史 西内啓
オープニング映像。
オープニングの挨拶。
内閣府が発表した1～3月の実質GDPは前期比プラス0.5％。これが1年間続いた場合の年率換算では+2.1％となり2期連続のプラス成長となる。個人消費はプラス0.3％で外食や衣服の支出が増加した。輸出ではアメリカ向け自動車の持ち直しを背景にプラス1.7％ 。内閣府は「今回のGDPへの中東情勢の影響は、まだ限定的で今後状況を注視する必要がある」としている。
アメリカ・トランプ大統領は「明日にでも攻撃できたが延期した」と発表。トランプ大統領は「合意が近いため2、3日延期できないか」と湾岸諸国から要請があったと明かした。そのうえで「イランに核兵器が渡らない形で合意が実現できれば満足する」と述べ、交渉の進展に期待感を示した。さらに「これまでにも合意が目前に迫ったが結局まとまらなかった。今回は状況が違う。我々は明日、大規模攻撃を行う準備ができている」と述べた。イラン・タスニム通信は「トランプ氏は軍事行動を起こしても成果を得られず、イランが厳しい報復を行う準備ができていることを理解している」と反発している。アメリカとイランは協議再開に向けて調整を継続しているが制裁解除などをめぐり隔たりが大きく、先行きは不透明。
高市総理大臣が韓国を訪問、日韓首脳会談を行った。会談は日韓「シャトル外交」として1月は高市総理の地元・奈良県、今回は韓国・李在明大統領の地元・安東で開催された。高市総理は「シャトル外交を間を置かずに実施できたことで友情と信頼関係が一層強まった。深まった」と発言。会談では中東情勢を踏まえて意見交換しエネルギー分野などでの協力を確認した。インド太平洋地域の石油備蓄強化などエネルギー供給の強靭化、原油・石油製品・LNGの相互融通など日韓のエネルギー安全保障の強化を進めることで一致した。両政府間の「産業・通商政策対話」を設置し協議を進める。
SMBCグループ・富士通・ソフトバンクの3社はデータ、AI、スマホなどを組み合わせた日本独自の「国産ヘルスケア基盤」を構築する業務提携を発表した。個人の健康データと医療機関の医療データを連携させることで医療の効率化を図るほか、アプリを活用し予防や健康支援を進めるとしている。ソフトバンク・宮川社長は「（アプリが）生活習慣改善アドバイスをする」などと述べた。団塊ジュニア世代が高齢層に入り医療費が現在と比べ約30兆円増となる「2040年問題」が言われていて、将来的な医療費の抑制を目指す。
データサイエンスの専門家の西内啓に話を聞いた。今回の提携は今回の健康アプリ開発というより日本版ヘルスケアデータ基盤を誰が握るかという競争としてみると面白い。富士通は電子カルテ市場で国内トップ級、ソフトバンクはAI・スマホ経由の生活データ、SMBCグループは金融・保険・決算など生活接点を持っている。3社がそれぞれ持っているデータを繋いで日本の超高齢化社会向けの新しいインフラを作ろうとしている。成功のカギはユーザーにメリットある仕組み。
きょう、さいたま市で開かれたがん啓発イベント。登壇したサッカー元日本代表の本田圭佑が出した質問は「早期発見と遅れてしまった場合で5年間生きられる割合の差は？」。正解は約10倍生存率が高い。がん検査の必要性を理解していてもなかなか一方が踏み出せない人も少なくない。こうした現状を変えようと、イベントを主催した企業が初めて開設したのは、がん検診について気軽に相談できる対面型の店舗「マイシグナルショップ」。百貨店に開設することで仕事帰りや買い物ついでの相談を促したい考え。がん研究者監修の“専門プログラム”を修了したスタッフが対応する。開設から1週間ほどで約80件の相談を受けているという。尿検査キット「マイシグナル」も販売している。製品やがんへの不安など相談の電話が多数あったことからリアル店舗の開設につながった。がん検診の受診状況（厚生労働省）はおおむね40～50％台で推移している。Craif・市川CTOは「みんなががん対策の行動変容ができる社会をつくっていきたい」などと述べた。
実業家のイーロン・マスク氏がオープンAIなどに対しアルトマンCEOの解任などを求めた裁判。カリフォルニア州の連邦地裁の陪審は18日、「提訴期限を過ぎている」と判断し訴えを退ける評決を下したという。マスク氏はSNSで控訴する方針を示している。
テキサス州で行われたユース・アメリカ・グランプリの審査結果が18日に発表され、ジュニア部門でアメリカ在住の佐居勇星さんが最優秀賞を受賞した。佐居さんは「楽しく踊れたのでそれが一番良かった」などと述べた。ジュニア部門女子1位に埼玉県の高橋杏さん、男子1位に愛知県の寺西創汰さんが選ばれた。最年少のプリ・コンペティティブ部門男子クラシック1位に長野県の片山大岳さんが選ばれた。このコンクールは若手バレエダンサーのプロへの登竜門の一つと言われている。
アサヒ飲料がZ世代を対象に行った若者の「NO」と言えることに関する意識調査。それによると、いらないものに「NO」はかっこいいかについて全体の89.5％は“かっこいい”と答えた。風潮・慣習で「違和感」を覚えるコトの3位と2位には性格診断や年齢で人を決めつける風潮があがり、1位は匿名での無責任な発信についてとなった。結果についてアサヒ飲料は「Z世代が“個”を軽視するコミュニケーションに抵抗を感じることが浮き彫りになった」とコメントしている。
20代のIT関係の人は「どんどん言った方が良い」、NOといって良かったエピソードについて「社内規定が変わって服装が緩くなった」、20代のメーカーの人は「論理的にNOを説明したのはある。業務の効率性も上がった」、20代の事務職の人は「NOというのは難しい。空気を読んじゃうタイプなので」。50代のメーカーの人は「自己主張ができる世の中になってきた。それぞれ主張が違うのでそれを誰が整えていくのかが重要」などと話した。
トランプ大統領がくら寿司のアメリカ子会社の株を取得していたことが分かった。アメリカ政府倫理局の資料によるとトランプ大統領はことし2月、くら寿司USAの株式を取得していて、約1億6000万～約8億円の範囲内だという。1月～3月の相田にエヌビディアの株式なども取得していた。
自民党はマイナンバーカードの取得義務化の検討を政府に求める提言をまとめた。提言は、デジタルの恩恵を感じられる社会実現のため国民全員のマイナカード取得が必要としてカード取得の「罰則なしの義務化」を求めている。さらに公金受け取り講座の登録義務化なども検討すべきとしている。
エステーは徳島・鳴門市と連携協定を締結し、畜産業のにおい対策などにつなげる実証実験を行うと発表した。自然廃棄された樹木の枝葉から抽出した消臭成分を活用し畜舎や堆肥施設での有効性を検証するとしている。エステーは「社会課題の解決に取り組んでいく」などとコメントしている。
パドレス×ドジャース。首位をかけた試合となった。先発は山本由伸。しかし立ち上がりの制球に苦しみ、先制アーチを許してしまう。それでも2回以降は安定し、無失点ピッチングを披露した。大谷翔平は3試合連続の複数安打を見せるが、1-0でドジャースは敗北した。
3度の本塁打王に輝いたA.ジャッジや大谷翔平など、ホームランを量産しているスラッガーたちは「C」が目印のチャンドラー製のバットをこぞって愛用しているという。その特徴はメープル素材使用、硬さと反発力に優れている。大谷は2023年にバットをチャンドラー製に変更すると、10本もホームランが増えたという。ただし、誰にでも使いこなせるわけではなく、高い技術力を求められれる。村上宗隆もバット変更で、メジャー1年目にしてリーグ単独トップの17ホームランを叩き出している。また、岡本和真も使用を始めたという。
都内で開かれた「大同生命 SV.LEAGUE AWARDS 2025-2026」にて、サーブ得点リーグ1位でバレーボール日本代表でもあるNECレッドロケッツ川崎・佐藤淑乃がMVPに輝いた。コート上とは違う華やかな衣装を見れるのが授賞式の魅力。佐藤選手にファッションのポイントを聞くと、スーツはオーダーメイドとのこと。ボタンはアクセサリーとあわせてゴールド。来シーズンからセリエAのミラノに移籍する佐藤選手。日本代表でメダルを取るために必要なことだと思ったなどとコメントした。
「FIFAワールドカップ2026」、8月21日（金）に開幕する「アジア選手権2026」の告知。