松田さんに話を聞く。自治体は国の指針に基づいてがん検診を行っているが事業所で受けられない人に案内されていないこともあるそうで、会社は科学的根拠のある検診を必ずしもやっていないそう。日本は全体像を把握できていないことが1番の問題だという。そこで松田さんが提案しているのが組織型検診だ。これは受診者を名簿で管理し、適切な受診を案内するという体制。厚生労働省は今後のがん検診について、将来的には本人の同意を得ながらデジタル基盤を活用して組織型検診の仕組みを検討していくとし、今月からは市町村が住民に調査票などを送ってがん検診の受診状況を把握する取り組みを始めているという。
がんに関する世論調査では、がん検診を受診しない理由について「いつでも病院にかかれる」「経済的負担がある」「時間がない」などといった声があがった。これに対して溝田さんに話を聞くと、がん検診は無症状で見つけられるし、公費で補助も出るし、検診を受けた方が節約になるとのこと。「検査方法についても今は痛みが少なくなっている」と溝田さんは話した。最後に溝田さんは「検診の案内がきたらぜひ受けてほしい」と呼びかけ、松田さんは「みんなが検診を受けられるようにしないといけない」などと話した。