ソフトバンクGのオープンAIへの集中投資について、市川眞一は「人工知能自体が黎明期であることを考えると、集中投資のリスクは大きい」などと語った。AIが仕事を変えていく未来については「アメリカの政治専門雑誌『ザ・ヒル』が、Z世代の大卒者の37％がブルーカラーとして就業しているという記事を書いた。ただアメリカの労働需要はかなり複雑で、特にトランプ政権になってからは移民政策の厳格化により、アメリカの総労働力人口の0.5％に相当する85万人が失われている（米国労働省のデータよりピクテ・ジャパンが作成）。それによる人手不足が賃上げ率の高止まりを招き、結果的にAIへのシフトを招いている面もある。日本も人手不足は深刻で、AIが選択肢に入ってくる可能性は十分にある」などと語った。