オープニング映像が流れ羽鳥アナら出演者が挨拶をした。

北アフリカの砂漠の岩場で暮らすグンディは砂漠の妖精と呼ばれている。ある日、1頭の背中に2頭が綺麗に重なっている。なぜ仲間と重なっているのか。

北アフリカの砂漠に生息し、砂漠の妖精の愛称で親しまれるグンディはなぜ仲間と重なっているのか。埼玉県こども動物自然公園・内野さんによると「グンディは仲間意識が強くコミュニケーションの一つ。リラックスしている時に重なる行動が見られる」という。菊間は「初めて聞いた」、玉川は「多くのネズミの仲間は夜行性だけどこれは昼行性」などとコメントした。

FIFAワールドカップ2026。初戦の激闘から一夜明け、一部の選手らはキャンプ地で練習を行った。試合の出場時間が短かった選手はランニングで汗を流し、ボールを使ったトレーニングを行っていた。試合が行われたダラスの地元の新聞は日本代表について報じていて「粘り強さが劇的なドローを引き寄せ見事な戦いぶりだった」と称賛している。強豪オランダに劇的ドローで貴重な勝ち点1を獲得した森保ジャパンは21日、チュニジアと対戦する。

チュニジアはスウェーデンとの初戦で立て続けに失点。予選では無失点と鉄壁の守備を誇るチュニジアだったがスウェーデン5-1チュニジアと大差で敗戦。これを受けてチュニジアサッカー連盟は15日、サブリ・ラムシ監督の解任を発表した。

日本代表がいる北中米W杯グループFの順位表を紹介した。オランダと対戦して引き分けだった日本は勝ち点1で現在は2位。森保ジャパンの今後の試合日程は21日にFIFAランキング56位のチュニジア、26日に35位のスウェーデンと対戦する。日本時間きのうのオランダ戦で日本代表が決めた後半44分の小川航基のヘディングシュートが鎌田大地の頭にかすったゴールがSNSで「鎌田の1ミリ」として話題になっている。一方でチュニジアサッカー連盟は「ラムシ監督の解雇に正式合意した」と発表した。スペイン・マルカ紙によると連盟の首脳陣が大敗を受けて緊急会談し満場一致で契約解除となった（日刊スポーツ）。チュニジア戦のポイントについて松木安太郎氏は「焦らないことが非常に重要」などと指摘した。菊間は「チュニジアの監督の解雇が驚き。チュニジアのサッカー連盟が厳しいんだなって感じがした」、玉川は「きょうの日本経済新聞で面白い記事が載っていた。『ワールドカップで優勝する方程式』って記事。今まで80カ国以上が出て優勝しているのは8カ国だけなんだって。要因としては経済力、人口、身長、地理的条件なんだって」、「キュラソーは96％が海外出身者なんだって」などとコメントした。

地元住民困惑、崩落リスクも。京都の住宅街に“がれきの山”。京都・伏見区の住宅街に突如現れた“謎の山”。高さは約10m。山には割れたコンクリートブロックやがれき類のようなものが多く見える。テニスコート6面分の宏さをがれきの山が埋め尽くしていた。敷地内では重機で作業する様子もあった。場所は京都駅から約4km離れた住宅地で、近くには伏見稲荷大社もある。瓦礫の一部はフェンスの外へ流出していた。近隣住民の男性によると去年の夏頃から産業廃棄物が急に増え始めたという。京都市によると宇治市の建設業者が「廃棄物をこの場所で一時保管する」と届け出を提出。現在は申請した量を超過し違法状態だという。ベランダから山が間近に見える女性は生活環境が悪化していると訴える。廃棄物の山から発生する砂ぼこりで会社のパソコンが壊れてしまったという男性もいた。近隣住民から最も多く聞かれたのは大雨による崩落の危険性。大岩山では8年前、山頂付近に不法投棄されていた大量の土砂が豪雨により崩落。土砂は住宅地の10m近くまで迫った。京都市によると「すでに排水整備などを終え安全性を高めている」という。建設業者は今後どう対応するのか。おとといからきのうにかけてメールや書面も含め取材を試みたが話を聞くことはできなかった。

京都の住宅街にある巨大な産廃の山について経緯を紹介する。2021年11月から宇治市の建設業者が解体工事で発生した産業廃棄物を一時保管していた。おととし5月には建設業者が保管量の届けを京都市に提出。去年夏ごろから保管量が増え始め秋ごろに上限を明らかに超えた。京都市は建設業者に対して指導を続けてきた。ことし3月、券s熱業者は「半年かけて撤去する」という計画書を提出。5月下旬以降は減少しているという。京都市の対応について廃棄物指導課担当者は「行政指導をして建設業者が是正作業をしている」などとした。行政代執行になった場合の費用について、元大阪地検検事の亀井弁護士は「行政が税金で産業廃棄物を撤去し対象相手に対して請求する」などとした。菊間は「市の方も行政指導を出しているんでしょうけど、行政指導って強制力はない。行政指導だけ繰り返しても結局業者が言うこと聞かないとこういう状態になってしまう」、玉川は「大雨が降った時に問題。違法な状態を放置はできないはず」などとコメントした。

トランプ大統領がきょう未明にフランスで開幕したG7サミットに出席し、イランとの戦闘終結に向けた覚書について「両国の間ですでに署名された」と明らかにした。G7サミット出席のためフランス・エビアンを訪れたトランプ大統領。マクロン大統領夫妻が待つフォトセッション会場に最初に登場した。これに先立ち米仏首脳会談ではイランとの「合意」の成果をアピール。米政府高官によると「覚書」にはアメリカ・トランプ大統領とバンス副大統領、イラン・ガリバフ国会議長らが署名したといい、詳細は今後48時間以内に公表される見通し。ワーキングディナーではトランプ大統領がマクロン大統領の右側に座り会話を交わす様子が見られた。

アメリカとイスラエルがイラン攻撃を始めて約3カ月半。イランとアメリカが戦闘終結に向け最終調整を続ける中、イスラエルがレバノンへ攻撃を行った。合意直前となった14日にはレバノン・ベイルートを攻撃。トランプ大統領は「イランとの和平合意が目前に迫っているこの特別な日に決してあってはならないことだった」などとSNSに投稿しイスラエルの攻撃に苦言。さらにニューヨーク・タイムズの電話取材に対しイスラエル・ネタニヤフ首相を「非常にやっかいな男だ」と批判した。イランメディアによるとイラン側は報復攻撃の準備をしていたが、トランプ大統領がイラン側にレバノンでの戦闘終結や米国による海上封鎖の即時解除などを合意条件に提示され攻撃を見送ったと伝えている。イラン・アラグチ外相は会合で「世界の方程式を変えるほどの大きな戦略的成果を手にした」などと発言。正式署名は19日、スイス・ジュネーブで実施予定。FOXニュースの電話取材に対しバンス副大統領は「署名式典にトランプ大統領が行く可能性もある」と話している。イスラエル・ベングビール国家安全保障相は「トランプ大統領の合意は我々を拘束するものではない。イスラエルはアメリカに従属する国ではない」などとしている。一方、世界が期待しているのはホルムズ海峡の再開。東京大学大学院・渡邉教授によると、和平合意成立が報じられた直後に異変があったという。合意形成の発表の後で信号をオンにする船が一斉に増えた。また、信号をオンにしたままでホルムズ海峡を通過する船もいたという。渡邉教授は「当事者国に向かう船がイランの革命防衛隊の妨害を受けずに通過していったのはすごい」などと指摘した。

和平合意成立が発表された14日、80歳の誕生日を迎えたトランプ大統領。アメリカ建国250周年記念の一環として総合格闘技の特別イベントを開催した。元々14日の署名を否定していたイラン側。ニューヨーク・タイムズによるとイラン側はトランプ大統領の誕生日と重なるのを避けるため15日になってから合意を最終決定したという。日本時間午前1時ごろの米仏首脳会談で「ホルムズ海峡はすでに一部開通している。金曜日には完全に開通するだろう」などと成果を強調するトランプ大統領。溝が深いまま発表された「和平合意」の背景と今後の焦点とは？。

明海大学外国語学部教授の小谷哲男にスタジオで話を聞く。日本時間きょう未明、アメリカ政府高官がアメリカ・トランプ大統領、バンス副大統領、ガリバフ国会議長がすでに覚書に署名していると明かした。19日にスイス・ジュネーブで署名式が行われるという。トランプ大統領は「ホルムズ海峡は通航料は永久に無料になる」と述べた（ニューヨーク・タイムズ）。イラン・ファルス通信は「60日間は船舶の無償での通過を許可。それ以降は海峡の航行サービスはイランとオマーンが管理し収益を得る意向」と伝えている。イランの凍結資産についてアメリカ政府高官は「合意内容の履行状況に左右される」としているが、イラン・メヘル通信が伝えた14項目の覚書草案では、最終交渉期間にイランの資金凍結を解除し半分は交渉開始前に利用可能な状態にするとある。イランの核問題についてトランプ大統領は「（高濃縮ウランは）イラン国内であれアメリカ国内であれ希釈して破壊する」と述べたが、メヘル通信が伝えた覚書草案では「核問題は60日間の交渉期間を設定し、NPTに基づく『核兵器を製造しない』との新たな約束をする」とある。小谷教授は「今回、わずか1枚半の合意文書。そこに14項目が含まれていて、双方が解釈の余地があるものになっている」などとコメントした。

アメリカのアトランティックカウンシルは、G7参加国はイラン戦争のせいで高インフレになってしまい、トランプ大統領は合意を取りまとめた状態でG7会議に臨みたかったのだろうと指摘している。小谷教授は“和平合意”アメリカの譲歩について「アメリカは海上封鎖の解除を核問題の交渉カードに使いたかったがホルムズ海峡開放の交換条件となり苦渋の譲歩となった」、イランの事情について「イラン経済の疲弊が大きかった。トランプ大統領から『海上封鎖も即座に対応する』と指示があったので強硬派を抑えられた」、今後の焦点のポイント「核」について「60日間の交渉の中で高濃縮ウランの権利をどうするのか。イランは核の査察を信頼ある形で進められるかが大きな課題」などと指摘した。小谷教授は「イラン側で強硬派の影響力が抑えられたっていうのがこのタイミングに繋がった大きな要素」、菊間は「大事なところが全然決まってなくて停戦が60日間延びただけ。まだ安心はできないなと思った」、玉川は「湾岸諸国も認めざる負えないっていうところがある」、「14項目の覚書草案に注目している。あくまでイラン側から出ているもの」、「トランプ政権にとってもイランにとっても両方とも戦争はやめたい。お互いが勝ったって言えるような形にどうやって文言を落とし込むか」などとコメントした。

「ホルムズ海峡は開放される」と強調するトランプ大統領。原油供給は正常な状態に戻るのか。OECD加盟国の石油在庫が年末まで50日分にまで減るとの予測が出ている。高市総理が強調する安定供給は可能なのか。停戦合意発表で高まる期待の一方、開放されても拭えぬ懸念とは。

エネルギー経済社会研究所代表の松尾豪にスタジオで話を聞く。LINEで質問・意見を募集している。またパネルコーナーはTVerとABEMAで配信中。

松尾代表は今回の合意について「まだまだ不確実性が高い。本当にホルムズ海峡の安定的な通航ができるのかどうか。やはりここが一番重要なポイント。不安を感じているのが本音」などとコメントした。日本の原油調達について高市総理は「来月は前年比約10割の調達にめどがついた」、「アメリカからは前年比10倍以上が調達できる見通し」、「備蓄活用により2028年3月末まで石油の安定供給が可能」などと発言している。松尾代表は「確保はできる。ただし中東産もアメリカ産も価格が上がっている」などと指摘した。日本の原油輸入状況（資源エネルギー庁）を紹介した。来月はホルムズ以外の中東とアメリカを合わせると約100％となり、全てホルムズ海峡に依存しなくて済むと言われている。松尾代表は「アメリカの油は軽い成分の油が多い。重油などの成分はアメリカの油からとれない。重たい成分をどうやって確保していくのか、ここが次の課題」などとコメントした。日本の石油備蓄は合計で199日分となっている。ガソリン価格比較（経産省）では3月初旬にイランがホルムズ海峡の封鎖を宣言して以降みんな上がっているが日本の価格は低い。世界の供給を支えているアメリカの石油輸出。5月末の石油輸出量は日量1360万バレルと過去最高（アメリカエネルギー情報局）。松尾代表は「世界の石油需要の約15％をアメリカが占める」と指摘した。アメリカの原油生産量はほぼ横ばいで製油所稼働率は95.3％。今、供給を支えているのはアメリカの戦略石油備蓄で、5日時点で約3億4900万バレルで、1983年依頼の低水準となっている。松尾代表は「今後さらにアメリカの戦略石油備蓄が減るとアメリカ国内の原油価格が急騰する可能性がある」などと指摘した。

WTI原油先物価格の推移を紹介した。イラン攻撃前日の2月27日は67.02ドル、4月7日は112.95ドルと高値を更新した。日本時間のきのう、ホルムズ海峡が開放に向かうという期待感が高まり15日の取り引きでは一時1バレル79ドル台の値を付けた。きのう午前9時の時点で1バレル80.92ドルとなっている。松尾代表は「ホルムズ海峡が封鎖されたにしてはちょっと価格が安いなっていう感覚を持っている」、「政治的に目まぐるしく状況が変わることで原油価格が抑えられてきた」などとコメントした。中国は自国の備蓄原油のコストが安いため原油輸入量を減らし戦略備蓄を活用しているという。中国が再び原油輸入量を増やすと世界の需給バランスへの影響が大きくなり、原油調達で買い負ける状況が起きると日本のナフサ調達にも影響が出る可能性がある。松尾代表は「ホルムズ海峡の再開と中国の輸入再開のタイミングがカギ」などと指摘した。

菊間は「世界中で原油の取り合いだっていう中でホルムズに非常に依存していた日本がホルムズなくても100％調達できるって言ってるのはすごいなと純粋に思った。一方、どこかの国の分を奪っているんじゃないかという心配がある」、玉川は「戦争は終わると思う。トランプ政権側もイラン側も戦争をやめたいという思いは伝わってくる。じゃあ、油はそれ以前と同じかっていうとやっぱり全然違うと思う」、「量は足りるとしても価格は上がるんだろうなっていう気がする」、松尾代表は「アメリカの質に関しては、うまくブレンドをしていくっていうのが重要。ブレンドの比率をうまく調整していることでなんとか生産ができている実態がある」、「中国の同行が最も世界の価格とか需給に影響すると言われている」、「需要って数年単位で伸びると言われている。石油価格、原油価格が戦前に戻るというのはそうとう先になる可能性がある」などとコメントした。

国際エネルギー機関によると世界の石油在庫量は3～4月にかけて日量約400万バレルという記録的なペースで減少している。4月末時点では約79億バレルと世界消費量の約80日分の石油在庫量（時事通信）。OECD加盟国の石油在庫が年末までに需要の50日分相当の23億バレルを切ると指摘している（アメリカエネルギー情報局）。ホルムズ海峡の封鎖が7～9月中に解消された場合、石油の生産と貿易が軍事衝突前の水準に戻るのは2027年の初めといわれている。松尾代表は「正直装置の故障が復旧するためには年単位」などとコメントした。ホルムズ海峡が開放しても残るエネルギー供給への懸念（1）「機雷の敷設」。アメリカ当局者は米軍がホルムズ海峡で少なくとも10個の機雷を確認したと話している（CBSニュース）。松尾代表は「機雷の状況が不透明で安全航行できる状態ではない」などと指摘した。読売新聞の記事「米イラン合意原油供給正常化期待海峡安全航行は不透明」を紹介した。経済同友会・山口代表幹事は「供給網の障害解消が早期に実現することを期待している」としている。ペルシャ湾内に残る日本関係船舶は38隻（日本船主協会）。三井化学・市村社長は「ホルムズ海峡が通れるようになっても（ナフサなどが）元のように供給されるのはかなり難しい」としている。合意を受けてイギリス、フランス、ドイツ、イタリアの欧州4カ国の首脳が共同声明を発表した。各国の憲法に従い商戦の安全確保、機雷除去活動など防衛任務への関与を表明。日本も声明への参加を発表している。松尾代表は「この合意もイランが優位。イランは対処能力があるのかという話」などとコメントした。

アメリカとイランが戦闘終結に向けて合意へ。ホルムズ海峡が開放された時の懸念（2）「設備被害」。軍事衝突により湾岸諸国では80以上の石油・ガス施設がドローンなどの攻撃を受け3分の1は被害が深刻になっている（朝日新聞）。イランでは米軍の海上封鎖により原油の輸出ができず貯蔵量が上限に達したため原油の生産を停止した（日本経済新聞）。原油の生産は一度停止すると再開には新たな作業が必要。松尾代表によると再開に数カ月かかることもあるという。松尾代表は「対応できるメーカーやゼネコンも世界で限られている。日本国内の影響だとナフサや潤滑油の元になる油をつくるカタールの工場がやられてしまっている。当面は影響が長引くだろうなと感じている」などとコメントした。